車種(高速道路の車両区分) | 乗車人数 | 備考 |
---|---|---|
大型観光バス (特大) |
最大50名 (補助席:5) |
大人数での旅行に最適なバスです。 |
中型観光バス (特大) |
最大40名 (補助席:7) |
トランク(大)あり |
小型観光バス (中型) |
最大25名 |
トランク(大)あり 補助席なし サロンにもできます。 |
マイクロバス (中型) |
最大27名 (補助席:6) |
送迎に適したマイクロバスです。 |
車種 | 初乗り運賃 | 加算運賃 | 時間併用制運賃 |
---|---|---|---|
セダン(普通車) | 初乗1.357㎞/600円 | 268m毎に100円加算 | (※1)1分40秒毎に100円加算 |
車椅子タクシー | 初乗1.357㎞/600円 | 268m毎に100円加算 | (※1)1分40秒毎に100円加算 |
ジャンボ(9名乗) | 初乗1.357㎞/690円 | 233m毎に100円加算 | (※1)1分25秒毎に100円加算 |
【1】群馬スクールバス株式会社は安全輸送の確保を全社員一丸となり最優先課題として取り組みます。
【2】安全輸送に関する法令・規則を尊守し、安全安心な輸送を提供いたします。
【3】事故防止対策の継続的改善に取り組み、地域並びにお客様からの信頼・満足を高めるよう努めます。
【4】事故防止に関する目標を定めて実行いたします。
また定期的に結果を見直し輸送の質の向上に努めます。
【5】輸送の安全に関する情報について積極的に公表いたします。
【1】 有責重大事故『ゼロ』、有責人身事故『ゼロ』、有責物損事故50%減
【2】 関係法令に基づく社内規定の遵守
【3】 安全管理の取組み確認と改善
【4】 輸送の安全に向けた教育の年間教育計画の作成、実施
【応募資格】第二種大型免許所持者
【給与】月収200,000円~
【勤務内容】貸切バスおよび送迎バス
【勤務時間】当社運行スケジュールによる
【休日】月4~6日
【福利厚生】社会保障完備、退職金制度あり
【その他】※現在は募集していません。
【応募資格】 大型第二種免許
【年齢】~65歳迄(65歳以上要相談)
【勤務時間帯】主に1)6:30~8:30、2)13:00~15:30、3)16:30~19:00、4)17:30~20:00
【勤務内容】送迎バスの運行
【時給】1,000円~
【その他】★未経験でもやる気があればOK!
★主婦(夫)や高齢者の方活躍中です!
勤務時間、勤務日数要相談
選考は以下のように行います。
書類選考(郵送)⇒面接⇒採用結果通知
バス編
タクシー編
走行距離や信号待ち等で変動するため、申し訳ございませんが正確な料金はお答えできません。
料金のシステムは以下の通りになりますのでご参考ください。
車種 | 初乗り運賃 | 加算運賃 | 時間併用制運賃 |
---|---|---|---|
セダン(普通車) | 初乗1.357㎞/600円 | 268m毎に100円加算 | (※1)1分40秒毎に100円加算 |
車椅子タクシー | 初乗1.357㎞/600円 | 268m毎に100円加算 | (※1)1分40秒毎に100円加算 |
ジャンボ(9名乗) | 初乗1.357㎞/690円 | 233m毎に100円加算 | (※1)1分25秒毎に100円加算 |
【計算例】
●国定駅~群馬スクールバス株式会社(赤堀鹿島町)→約4km
⇒普通車タクシー
600円(初乗運賃)+100円(迎車料金(※2))
+100円×15(約4km分の加算運賃)
=約2200円(多少の変動あり)
(※1)信号待ちや待機中等にかかる料金のことです。
(※2)当営業所よりお客様をお迎えする地点までの間についてかかる料金です。1.45kmを限度とし実車扱いとして初乗り運賃額を戴きます。
(※)タクシーご利用の際に乗務員が付き添いをした場合、別途で30分600円かかります。
料金=時間制運賃+キロ制運賃となります。
時間制運賃… {営業所~出発地~帰着地~営業所までの時間(最低3時間分)+バスの日常点検(2時間)}×1時間あたりの運賃
キロ制運賃… 営業所~出発地~帰着地~営業所の走行した距離×1キロあたりの運賃
① 深夜早朝運行料金
22:00~5:00に係る運行は、当該時間については2割を限度として割増料金を適用します。
② 交替運転者配置料金
長距離・長時間・夜間運行などで安全運行のために交替運転者を配置した場合に適用されます。
③ 特殊車両割増料金
サロンカー、リフト付きバス等は運賃の5割を限度として割増料金が適用されます。
駐車料金、高速道路を使った際の料金や有料施設の見学料金等。
また、宿泊を伴う場合のドライバーの宿泊代(1泊2食夕・朝食)はお客様負担となります。
① バス会社は行政処分の対象となります。
② 旅行会社・自治体の入札等も対象となります
旅行会社は旅行業法に基づく調査を受け、処分もあります。
自治体の入札では、国交省は地方自治法に基づき改善を求められます。